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2010年9月 7日 (火)

民主党そのものが「ムダ」な好例

民主党は、自身らをまづ「事業仕分け」すべきであらう。
それから、「事業仕分け 仕分け人」として「ご活躍」されたが、かのやうに「現場無視」のために仕分けが否定されることとなつた、「仕分け人」の方々。この人員選考も「仕分け」されるべきであらう。
そして、言ひたい、日本の英語教育のオバカさ加減
英語ノートを否定しないが、語学の勉強で一番重要なのは、「聞き取りが出来ること」だ。
日本の語学教育は、聞き取りに時間を割かないから会話をしやうにも、相手の言つてゐることが聞き取れづに会話にならない。
これが大問題。
なので 
音声教材を導入し、聞きながら一緒に音声に併せて発音し、同時に本(文字)を見る
と言ふ教材にしないと、全然「会話」実践に使へない。
音声教材を聞きながら一緒に発音すると、まづ発音が綺麗になる。 発音が綺麗になると言ふことは、相手がこちらの言ふことを理解できる。日本語で考へてみればいひ。外国人で発音の悪い日本語を延々言はれても、わからないし聞く気がなくなる。それと同様の問題が起きるやうな語学教育を学校で行なつてゐる。
音声教材を聞きながら、書かれてゐる単語や文章を見ていくと、読み方が覚えられる。
馬鹿なカタカナルビは不要。そんなものがあるから、発音が悪くて通じないのだ。
音声を聞きながら、見て一緒に発音すればいひのだ。
仕分けで廃止の「英語ノート」、現場反発で存続へ
読売新聞 9月7日(火)14時42分配信
現場の要望を受けて継続する方針になった「英語ノート」
 小学校英語の必修化が来年4月に迫る中、文部科学省は、昨年の事業仕分けで廃止とされた補助教材「英語ノート」について、今後も無償配布を続ける方針を決めた。

 多くの学校現場から廃止反対の声が上がったうえ、デジタル化しての配布を検討したものの新たに著作権費用が発生することや、自治体や学校で印刷すると現在の数倍の費用が全体でかかることが判明、方針を転換した。

 英語ノートはイラストを多く使い、あいさつや数の数え方などを遊びやクイズを通して学べる内容。2009年から5、6年の全児童向けに配布されている。小学校英語では教科書はなく、指導力の高い教員も少ないことから、現場では英語ノートが貴重な教材として授業で使われている。
最終更新:9月7日(火)14時42分

読売新聞

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